来年3月に初めてフルマラソンが行われる横浜マラソンの参加料が15000円と高額で話題になっています。
一方、東京マラソンは、2007年の初開催時、参加料1万円と国内で最も高い大会でしたが、その後参加料はほぼ据え置きで、現在では、9番目で、むしろ、お得な大会となっています。
この差について、整理したいと思います。
以下は、大会参加料と運営費、自治体の負担額をまとめたものです。
2014年8月以降のフルマラソン大会高額参加料ランキング
(手数料込みで、一番安い手続きの場合)
※北海道マラソンの行政負担 なし に修正しました。
エントリー手数料
RUNNET 参加料の5.15%
スポーツエントリー 参加料の5%
参加料1万円以上の大会は、街の中心で大規模な交通規制が行われ、1万人の参加者に対するAEDなどの救護体制の整備、給水・給食、仮設トイレ、荷物預かり、送迎などの手配など多額の運営経費がかかっている現状です。
一方、マラソン大会の収入は、参加料収入、協賛金収入、自治体の負担(税金)の3つが柱です。(最近はtotoに収益の分配金など、国等からの補助もあります。)
しかし、地方財政は、どこも厳しいため、自治体が多額の負担をすることはできません。
そうすると、参加料と協賛金中心の運営が必要となってきます。
東京マラソンは、運営経費に約17.7億円と最も高額ですが、協賛金を13億円以上集めることができるため、参加料を抑えることができています。(資料)
一方で、その他の大会では、東京マラソンほど協賛金を集めることはできていません。したがって、参加料収入を増やす必要が生じてきています。
さらに、横浜マラソンやちばアクアラインマラソンは、有料道路を通行止めして開催します。通行止めをしている間に、得られていただろう料金収入は、大会事務局としては補償する必要がありますので、その分、参加料に上乗せされることとなります。
昔は、参加料が高いと参加者が集まらなかったため、参加料を値上げすることができませんでしたが、現在は、参加料が高くても、参加したい人がいるため、しばらくは参加料の値上がり傾向は続きそうですが、その先には、マラソン大会淘汰の時代が、遠くない将来に訪れることも考えられます。
一方、東京マラソンは、2007年の初開催時、参加料1万円と国内で最も高い大会でしたが、その後参加料はほぼ据え置きで、現在では、9番目で、むしろ、お得な大会となっています。
この差について、整理したいと思います。
以下は、大会参加料と運営費、自治体の負担額をまとめたものです。
2014年8月以降のフルマラソン大会高額参加料ランキング
(手数料込みで、一番安い手続きの場合)
※北海道マラソンの行政負担 なし に修正しました。
- 1 15,950円 横浜マラソン 2015.3.15
- 【運営費】※7億円 【行政負担】市1億円、県3000万円
- 2 13,143円 湘南国際マラソン 2014.11.3
- 【運営費】※ 約2億5000万円 【行政負担】なし
- 3 12,000円 京都マラソン 2015.2.15
- 【運営費】約5億5000万円 【行政負担】京都市 約1億円 ※
- 4 11,566円 北海道マラソン 2014.8.31
- 【運営費】約3億7000万円? ※ 【行政負担】なし
- 5 11,550円 ちばアクアラインマラソン 2014.10.19
- 【運営費】約5億円 【行政負担】※千葉県1億7500万円 木更津市約500万円
- 6 11,500円 大阪マラソン 2014.10.26
- 【運営費】※約13億3389万円 【行政負担】大阪府9000万円 大阪市9000万円
- 7 11,100円 名古屋ウィメンズマラソン 2015.3.8
- 【運営費】※7億7117万円 【行政負担】名古屋市5000万円 愛知県5000万円
- 8 10,810円 神戸マラソン 2014.11.23
- 【運営費】※ 6億1540万円 【行政負担】神戸市5966万円 兵庫県5966万円
- 9 10,800円 東京マラソン 2015.2.22
- 【運営費】※ 約17億6900万円 【行政負担】東京都1億4657万円
- 10 10,515円 福岡マラソン 2014.11.9
- 【運営費】※ 約3億円 【行政負担】福岡市9600万円 糸島市400万円
エントリー手数料
RUNNET 参加料の5.15%
スポーツエントリー 参加料の5%
参加料1万円以上の大会は、街の中心で大規模な交通規制が行われ、1万人の参加者に対するAEDなどの救護体制の整備、給水・給食、仮設トイレ、荷物預かり、送迎などの手配など多額の運営経費がかかっている現状です。
一方、マラソン大会の収入は、参加料収入、協賛金収入、自治体の負担(税金)の3つが柱です。(最近はtotoに収益の分配金など、国等からの補助もあります。)
しかし、地方財政は、どこも厳しいため、自治体が多額の負担をすることはできません。
そうすると、参加料と協賛金中心の運営が必要となってきます。
東京マラソンは、運営経費に約17.7億円と最も高額ですが、協賛金を13億円以上集めることができるため、参加料を抑えることができています。(資料)
一方で、その他の大会では、東京マラソンほど協賛金を集めることはできていません。したがって、参加料収入を増やす必要が生じてきています。
さらに、横浜マラソンやちばアクアラインマラソンは、有料道路を通行止めして開催します。通行止めをしている間に、得られていただろう料金収入は、大会事務局としては補償する必要がありますので、その分、参加料に上乗せされることとなります。
昔は、参加料が高いと参加者が集まらなかったため、参加料を値上げすることができませんでしたが、現在は、参加料が高くても、参加したい人がいるため、しばらくは参加料の値上がり傾向は続きそうですが、その先には、マラソン大会淘汰の時代が、遠くない将来に訪れることも考えられます。
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