協賛金収入が18億円を超える東京マラソン

各地でマラソン大会が増える一方で、どの大会も財政事情が苦しく、参加料の値上げが続いています。その中で、東京マラソンだけは、第1回大会から消費増税分を除けば、1万円で据え置かれています。

東京マラソン　と　板橋Cityマラソンの平成26年度の事業収入の内訳がホームページ上で公開されているので、整理すると以下のようになります。

平成26年度(2015年大会）

板橋Cityマラソン　参加料6,000円　 約15,000人

出所：http://i-c-m.jp/2016/wp-content/uploads/2015/09/396ee13aefdaa588513201cf63d752ed.pdf

大会参加費　113,503,573円　(84.2%)

板橋区負担金　8,742,858円　(6.5%)

協賛金　12,550,000円　(9.3%)

計　134,796,431円　 (100.0%)

雑収入除く

東京マラソン  参加料 国内10,800円　約36,000人

出所：http://www.soumu.metro.tokyo.jp/02gyokaku/pdf/dantai/keiei-jokyo/data/26kessan/07_PL.pdf

大会参加費　435,327,900円　(15.2%)

東京都負担金　148,739,000円　(5.2%)

協賛金　1,886,699,707円　(65.8%)

ライセンス収益　14,937,523円　(0.5%)

EXPO収益　200,733,120円　(7.0%)

放映権収益　33,423,840円　(1.2%)

JOGPORT収益　10,275,183円　(0.4%)

プレミアム会員費収益　135,995,640円　(4.7%)

計　2,866,131,913円　 (100.0%)

雑収入等除く

参加料収入が大きな割合を占める　板橋Cityマラソン　一方で

協賛金収入が全体の3分の２近くを占めている他、東京マラソンEXPOや有料会員の会費など多様な収入源となっています。

注目度が日本一の東京マラソン以外の大会では、協賛金を集めるのは容易ではなく、参加料の値上げで、運営費を賄っている状況が続いています。

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フルマラソン大会の高額参加料ランキングと運営費、行政負担 http://bit.ly/Ud9Z64

totoの助成金が交付されているマラソン大会一覧（平成27年度） http://bit.ly/1TCxjnx